2020年度の英語教育改革でなにがどう変わったの？

英語教育改革とは、2020年度に10年ぶりに大幅に改訂された学習指導要領の中でも特に抜本的な改革がなされた英語教育についてのことを言います。ますますグローバル化が進む国際社会において、英語教育はどのように変化し、どのような課題が残っているのでしょうか。また、大きく変化した英語教育に対応するためには、幼少期から英語教育を受けさせたほうが良いのでしょうか。

そもそも英語教育改革とは？

2020年に10年ぶりとなる学習指導要領の大幅改定が行われましたが、この改定を軸にして幅広く行われている教育改革のうち英語教育の部分を指し、一般に英語教育改革と呼びます。

これまで日本では「読む・書く」を重視した英語教育が行われてきたため、長年にわたり英語の勉強を行ってきたにも関わらず、多くの人は英語を「聞けない」「話せない」という状態でした。この状問題改善すべく、2020年の英語教育改革においては「聞く」「話す」も加えた4技能のバランス良い英語教育に大幅変更。特に大きく変わった点が、小学校3年生からの英語（外国語活動）の必修化とされています。

学習指導要領の改定は2020年ですが、その前後から英語教育改革は段階的に始まっています。以下、英語教育改革のスケジュールを時系列で見てみましょう。

英語教育改革のスケジュール

2018年度

全国の約3割にあたる小学校において、2020年からの改定を予定していた新学習指導要領に基づく英語教育を先行実施しました。先行実施しなかった小学校においても、英語の授業が15単位増加しています。一部の中学校でも先行実施がスタート。

2019年度

一部の高校においても、新学習指導要領に基づく指導の専攻実施がスタート。

2020年度

全国すべての小学校で新学習指導要領に基づく指導がスタート。英語については、小学3年生から「外国語活動」という名で授業が必修化されました。

2021年度

全国すべての中学校で新学習指導要領に基づく指導がスタート。

2022年度

高校において新学習指導要領の年次進行がスタート。全国すべての高校で、2022年度の新入生から新課程の英語が始まりました。

2024年度

2024年度の大学入試（2025年1月実施）から、新学習指導要領に基づいた入試が実施される予定。

学年によって何が変わる？

小学校・中学校・高校に分け、それぞれ英語教育改革によって変わる点を見てみましょう。

小学校

これまで小学5・6年生で必修だった「外国語活動」が3・4年生に前倒し（年間35時間）。5・6年生においては「外国語」という教科名となり、「読む・書く・聞く・話す」の4技能をバランス良く学ぶ形となりました（年間70時間）。

3・4年生の外国語活動には検定教科書もなく、成績もつきません。一方で5・6年生の外国語には検定教科書があり、成績もつくことになります。

中学校

授業そのものをコミュニケーションの場面と設定し、授業内における先生と生徒の意思疎通手段はオールイングリッシュとなります。

また、従来は高校で行われていた仮定法や現在完了進行形、原型不定詞などの一部文法項目が中学のカリキュラムに編入。覚えるべき語彙も、従来に比べて400～600語ほど増加しています。

高校

中学に引き続き、授業内での意思疎通手段はオールイングリッシュ。中学までに培った英語4技能をベースに、さらに高度な英語力の習得を目指します。

シャドーイング、オーバーラッピング、ネイティブ講師を交えたミーティング、アカデミックな英語原書のリーディングなども行い、違和感なくネイティブとやり取りできる能力の養成を目指します。